電話料金・電気代・コピー用紙の経費削減なら株式会社リライオンへ

OA機器に関するあらゆる経費のコストダウンを行います。コピー台数、1ヶ月のコピー枚数、カラーとモノクロの比率、1ヶ月のランニングコストなど、現在の状況を基に、契約条件の適正化を行い経費削減につなげます。

コピー代について
コピー代といっても、コピー用紙やインク（トナー）など目に見える事務用品費だけではなく、コピー機のリース料や保守管理サービス料・カウンター料など、実は様々な経費が含まれています。当社のデータベースで契約料金の検証を行うと適正料金との差が大きく経費削減効果が高い会社もよく見られます。
※コピー枚数を削減することによる経費圧縮ではなく、コピーのカウンター料金などの値下げ交渉によるコストダウンを行います。

固定電話の台数や電話回線の数、携帯電話契約数など、現在の状況を基に、固定電話通話料金や携帯料金をはじめ、インターネット利用に伴う通信コストなど、通信全般に関わる契約条件の見直しを行います。お客様の現状をふまえ、利用状況にあう適正サービスの選択及び切り替えを実施。自社の利用状況を変える事なく、月々の通信コストを下げることが可能になります。

電話料金について
電話料金には携帯料金と固定電話通話料金があり、利用状況により契約するサービスプランの検証を行い、電話料金削減につながる方法を調査します。基本的に取引業者の変更は行いませんが、大幅な電話料金削減につながる場合は、取引業者の変更もお勧めする場合があります。

インターネット等の通信コストについて
固定で利用するオフィスのインターネット通信料金だけではなく、最近ではモバイルで利用する端末（スマートフォンやipadなどタブレット型端末）などの利用も増え、それぞれにサービス提供会社が出すプランは様々です。サービスの組み合わせなども複雑化しており、適正なサービスプランを選択することにより大幅な通信コストの削減につながります。

料金の見直しを実施されることが少ない分野ですが、電気料金や上下水道料、都市ガス料金・プロパンガス料金など、会社が負担している光熱費・公共料金は長期にわたって継続される経費です。１ヶ月の電気使用量、１ヶ月の上下水道使用量、１ヶ月のガス使用量など、現在の状況を基に、電気料金や上下水道料金、都市ガス料金などでの契約条件の見直しを行い経費削減につなげます。

電気代について
電気代に関しては、近年、電気料金の値上げや電気の供給不足の懸念など、見直しの必要性が高まっています。自社の電気の利用状況や今度の経費負担について、一度しっかり状況把握しておく必要があります。

その他の公共料金について
電気代と同様に、上下水道料金やガス料金（都市ガス料金・プロパンガス料金含む）などについても現在の利用状況をしっかり精査することにより契約条件を変更し経費削減につながる可能性があります。内容を精査し、適正料金となっているか検討致します。
※電気削減やガス削減など、ご利用されるお客様側に負荷を与える対応を求めることは致しません。あくまでも契約内容の変更などによるコストダウンを行います。

現在の事務所や工場・店舗などにかかる賃料（家賃・テナント料）だけでなく、預託金・更新料など賃料減額につながる建物関係費全般の交渉を代行します。

賃料に関して
最新の周辺相場や立地条件や資産価値など、当社保有のデータベースと成功事例に基づき、適正賃料を把握します。これにより、経費削減につながる家賃の減額、契約条件の見直しなどの交渉を代行致します。
※無理な値下げ要求や、「タタキ」は行いません。あくまで適正価格で契約を行うための交渉・調整を行います。

社用車のリース料は車輌によって金額が異なることから、市場の相場より高いリース料金を負担されている場合もあります。契約自動車台数や車種・年式など、現在の市場相場を基に、リース料金の契約条件を見直します。
※基本的には既存のリース会社との契約交渉を行いますが、税金・保険料・車輌の保守費用なども含めて社用車のリース先の見直しにより大幅な経費削減が可能な場合は、他のリース会社のご案内を行う場合もあります。

ご加入の各種保険契約の状況を基に、保険料の契約条件の見直しを行います。法人が加入する保険も、個人の方が加入する生命保険や自動車保険と同様に、保険会社によって保険料や求める保障など様々です。保険料のコストダウンや同等コストでより保障の充実した内容に見直すなど、保険契約内容を確認し見直しを行います。
※契約後、年数が経っている場合には、経費削減コンサルティング結果が大きい場合がよくみられます。